エネルギー使用量／CO2排出量
2019年度の国内外島津グループのエネルギー使用量は、前年度比1.14%減少し24,452kLで、原単位は6.34 kL／億円となりました。一方で、CO2排出量は、再生可能エネルギーの導入や電力会社の排出係数の改善により、前年度比14%減少し、38,727t-CO2で、原単位でも10.0t-CO2／億円と13%改善しました。
国内工場で特にエネルギー使用量の多い建物を中心に、省エネ診断を実施し、診断結果をもとに取り組みを進めています。また、国内事業所電力使用量の44％に対しスマートメーターを活用した見える化を推進し、運用における課題の抽出・改善を図ります。2019年度は、ドイツのグループ会社では、すべて再生可能エネルギー由来の電力会社との契約に切り替えました。引き続き、脱炭素社会への対応に向けた、省エネルギーの推進や、CO2排出量の少ない電力への切替え、再生可能エネルギーの導入などを図っていきます。
環境データの第三者保証について
島津製作所では、環境負荷データに関して信頼性の高い形で公開するため、デロイトトーマツサステナビリティ株式会社による第三者保証を受審しました。
【保証範囲】
対象期間：2018年4月1日～2019年3月31日
対象範囲：株式会社島津製作所 本社、工場・事業所、研究所、支社・支店、営業所の拠点合計値
排出量の対象：Scope1,2
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第三者保証報告書
エネルギー起因CO2排出量 算定報告書
サプライチェーン全体における温室効果ガス排出量（スコープ別）
単位：千t-CO2
| 2015年度 | 2016年度 | 2017年度 | 2018年度 | 2019年度 | |||
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| スコープ1 | 自社で直接（燃料の使用等）排出したCO2量 | 4 | 3 | 4 | 4 | 3 | |
| スコープ2 | 自社で間接的（電気の使用など）に排出したCO2量 | 43 | 44 | 46 | 41 | 36 | |
| スコープ3 | 1 | 購入した製品・サービス | 404 | 418 | 445 | 457 | 459 |
| 2 | 資本財 | 26 | 25 | 31 | 31 | 11 | |
| 3 | Scope1,2に含まれない燃料及びエネルギー関連活動 | 0※ | 0※ | 0※ | 0※ | 0※ | |
| 4 | 輸送、配送（上流） | 5 | 6 | 6 | 6 | 5 | |
| 5 | 事業から出る廃棄物 | 1 | 1 | 2 | 2 | 2 | |
| 6 | 出張 | 4 | 4 | 4 | 4 | 4 | |
| 7 | 雇用者の通勤 | 3 | 3 | 4 | 4 | 4 | |
| 8 | リース資産（上流） | 0※ | 0※ | 0※ | 0※ | 0※ | |
| 9 | 輸送、配送（下流） | 3 | 3 | 3 | 3 | 3 | |
| 10 | 販売した製品の加工 | 0※ | 0※ | 0※ | 0※ | 0※ | |
| 11 | 販売した製品の使用 | 1,540 | 1,612 | 1,704 | 1,773 | 1,714 | |
| 12 | 販売した製品の廃棄 | 1 | 1 | 1 | 1 | 1 | |
| 13 | リース資産（下流） | 0※ | 0※ | 0※ | 0※ | 0※ | |
| 14 | フランチャイズ | 0※ | 0※ | 0※ | 0※ | 0※ | |
| 15 | 投資 | 0※ | 0※ | 0※ | 0※ | 0※ | |
- ※0は500トン未満
Cat11については、当該年度に販売された製品が10年使用されると推計して算出しています。
物流におけるCO2排出量の削減
製品をお客様にお届けするまでを担う輸送時においても、CO2排出量削減の取り組みを進めています。
島津ロジスティクスサービス（株）では、トラックの積載率向上とモーダルシフト化の推進により、2011年度からCO2排出量を削減してきました。
主な活動として、秦野出張所や斐川出張所等の拠点間利用、貸切便貨物同士の混載化、大口路線貨物同士の貸切便化、鉄道や船舶へのモーダルシフト、強化ダンボールを使用した梱包材の軽量化などです。
輸配送システムにて、異事業部間の輸送情報を共有化し、日々の業務の中で上記の取り組みを効率的に推進しています。
また、輸出製品の輸送に関しても自社の保税蔵置場利用により、トラック輸送する事なく通関処理がおこなわれ、通関後の空港や港までの輸送にはシャトル便として低公害車（天然ガス車）の使用や、コンテナのラウンドユースをおこなっています。さらに業務用車として、ハイブリッド車両の導入も進めています。
空港へのシャトル便
強化ダンボールを使用した梱包
IT環境における省エネ化
当社グループの各種サーバの管理を行っている（株）島津ビジネスシステムズでは、仮想サーバへの移行による省エネ化を進めています。仮想サーバとは、１台のサーバの中に複数のサーバ環境を仮想的に構築し、効率的にサーバ資源を使用するものです。これによって、電力使用量を削減するとともに、スペースの効率化や、費用の削減も図ることができます。
2016年度に21台のサーバを10台に統合し、その効果として年間32,850kWhの削減を行うことができたと試算しています。
サーバ仮想化のイメージ
タスクライトの導入
2011年度からは東日本大震災以降の節電対策の一環で、天井照明を減らし手元照明で作業照度を確保するタスク・アンビエント照明の取り組みを展開しています。
新たな建築物における環境配慮
本社・三条工場内の本社棟は、自然換気システム、自然採光と照度センサ、放射空調システムの採用や京都府産木材の積極利用など、さまざまな環境配慮を施しています。
建築物の環境総合性能評価システム（CASBEE）に「京都らしさ」の評価を加えたCASBEE京都において、最高評価のSランクに認定されました。
三条工場のクオリティセンター、瀬田事業所の南1号館は、建物の断熱化に加え、執務エリアは全てLED照明としています。さらに、高効率の空調設備や変電設備を導入し、省エネに配慮した仕様で設計し建設しました。
本社棟（三条工場）
クオリティセンター（三条工場）
南1号館（瀬田事業所）
また、グループ会社においても太陽光発電パネルやLED照明の導入などにより、CO2排出量と電力使用量の削減に努めています。マレーシアの生産拠点では、2019年4月より太陽光パネルの導入による自家発電で、消費電力の約25-30％をカバ―しています。島根の生産拠点でも、３棟すべてに太陽光パネルを設置するなど環境に配慮しています。
Shimadzu Manufacturing Asia Sdn. Bhd. (マレーシア)
島根島津株式会社