優先すべき重要課題（マテリアリティ）の特定
2019年からの新型コロナウイルスの感染拡大以降、国際的に感染防止のために行動が制限され、従来の生活習慣を大幅に見直すこととなりました。さらに、気候変動に伴う世界的な自然災害の増加や、地政学リスクに伴う資源・エネルギー価格の高騰などが顕在化し、個々人の生活のみならず、組織や社会の持続可能性（サステナビリティ）にまで影響を及ぼす事象が、大きな関心を集めています。
このような中、当社グループとして取り組むサステナビリティ経営の姿勢と、重要課題（マテリアリティ）を改めて制定し、社内外のステークホルダーに対して公表しました。
従来、当社グループでは、多様な社会課題による社会・経済および自社への影響を認識し、2017年に制定したCSR憲章に基づき、優先すべき重要課題（マテリアリティ）を特定していました。
しかし、地球環境を含めた社会のサステナビリティに対する注目がより一層高まる中で、島津グループとして貢献することのできる事業領域を再定義し、より前面に出して取り組んでいくことが、組織としての持続性を高めることにも繋がると考えました。
そこで、従来のCSR憲章において「戦略的CSR＝CSV（ 共有価値の創造）」として定義していた領域に注目し、社会と島津グループのサステナビリティへの貢献の観点から具体的なテーマを明確化し、執行役員会と取締役会での5か月に及ぶ議論を経て、2021年9月に「島津グループサステナビリティ憲章」を制定・公表しました。
マテリアリティ特定プロセス
島津グループサステナビリティ憲章の制定に際しては、社是、経営理念、2020年からの中期経営計画など島津グループにおける重要な方針や計画に加え、グローバルな社会課題のメガトレンドを踏まえた上で、サステナビリティ、ESG、SDGsに関わる重要な原則の理念やテーマを考慮して検討を重ねてきました。
まず取締役会で当社グループとしての方向性を大局的な観点から確認し、執行役員会および各事業部門・全社部門で議論を重ね、2021年9月の取締役会決議を経て島津グループサステナビリティ憲章を制定しました。
この島津グループサステナビリティ憲章において定められた具体的なテーマを当社グループにおけるマテリアリティと位置付けています。
なお、グループ全社での具体的な実践に向けては、さらに執行役員会および各事業部門・全社部門で議論を重ね、各マテリアリティに関わる取り組み内容とそのKPIを社内方針・規定として詳細に定義し、実際の活動を推進しています。
島津グループサステナビリティ憲章におけるマテリアリティとESGの関係
サステナビリティ経営の推進体制
サステナビリティ経営を推進するための推進組織として、新たに社長を議長とするサステナビリティ会議を設置し、従来コーポレートガバナンスとコンプライアンスの取り組みを牽引してきたリスク・倫理会議と、環境経営を推進してきた環境会議を包含した体制を構築しました。
サステナビリティ会議では、経営トップからのグループ全社に対するコミットメントに続いて、サステナビリティ経営の取り組みに関する重要な社内外の課題の共有、重点テーマを中心としたマテリアリティに関する具体的な取り組みと各KPIの進捗状況などについて議論を行い、その結果は取締役会にも報告されています。
なお、サステナビリティ会議の構成メンバーは、会長、社長、役付執行役員、常勤監査役、事業部長、全社部門長、国内外の関係会社の代表者などで、事務局は経営戦略室が担っています。
（2022年6月）