
科学技術で社会に貢献する社是
「人と地球の健康」への願いを実現する経営理念
当社グループは、2025年3月31日に創業150周年を迎えました。1875年、初代島津源蔵が京都・木屋町二条で教育用理化学器械の製造を始めたのが出発点です。1882年には製品カタログ「理化器械目録表」を発行し、約110種の実験器具を掲載するとともに、末尾に「御好次第何品ニテモ製造仕候也(ご要望に応じて、どんなものでもおつくりします)」と掲げました。
島津の価値観
初代の志を継いだ二代源蔵は、「学理を教えられたら、その応用を考えなければいけない。死に学問ではだめだ」という信念のもと事業に向き合い、日本初の医療用X線装置の開発や蓄電池用鉛粉の製造法の確立など、多くの発明・技術革新を通じて事業を飛躍させました。この二代にわたる源蔵親子の思いである顧客第一の精神と、科学への情熱やモノづくりへのひたむきさ、そして学理と実践を結び付ける姿勢は、今日まで受け継がれる“モノづくりのDNA”であり、「科学技術で社会に貢献する」という社是と、「『人と地球の健康』への願いを実現する」という経営理念となり、現在の島津グループの根幹を形づくっています。
創業150年を節目に、当社グループは創業の原点・精神に立ち返りつつ、「世界のパートナーと共に社会課題を解決するイノベーティブカンパニー」を目指し、技術開発力と社会実装力の両輪をさらに磨いていきます。
島津グループサステナビリティ憲章
社是、経営理念の下、島津グループサステナビリティ憲章を制定し、事業活動を通じた社会課題の解決を中心としたサステナビリティ経営に取り組んで行きます。
目指す姿
地球・社会・人との調和を図りながら、「事業を通じた社会課題の解決」と「社会の一員としての責任ある活動」の両輪で企業活動を行い、明るい未来を創造します。
基本的考え⽅
- 私たちは、社是『科学技術で社会に貢献する』と経営理念『“人と地球の健康”への願いを実現する』に基づき、永年にわたり科学技術・ノウハウを培ってきました。
そして、「人の命と健康への貢献」、「地球の健康への貢献」、「産業の発展、安心・安全な社会の実現への貢献」を目指し、事業をグローバルに展開していきます。 - 具体的には、「人の命と健康への貢献」では、分析計測技術を用いた多様な疾病の検査、医薬品や食品などライフサイエンス分野の研究の支援、X線や光技術を用いた医療用の診断・治療支援などのソリューションを提供していきます。
「地球の健康への貢献」では、水・大気・土壌などの環境計測に加えて、地球温暖化の防止に向けた革新的な技術開発とその社会実装のためのソリューションを分析計測などの技術で支えていきます。
「産業の発展、安心・安全な社会の実現への貢献」では、半導体産業やモビリティ産業などに対して精密加工技術を活用した製品を提供すると共に、研究開発や製造現場の高度化に資するソリューションを提供していきます。 - 私たちは、グローバル社会の一員として国連が提唱する「国連グローバル・コンパクト」に賛同し、持続可能な開発目標(SDGs)の達成などサステナビリティを巡る課題の解決に取り組んでいきます。
- 私たちは、今後も、進歩し続ける科学技術に真摯に向き合いながら研鑽を重ね、イノベーションを創出することで、科学技術の社会実装により社会課題の解決を目指します。
その実現のために、知的財産の活用、標準化などの制度や仕組みの構築を行い、さらに開発、製造能力を向上させていきます。
また、グループガバナンスの強化に努めると共に、人財の多様性を広げ、グローバルな視野でリーダーシップを持った人財の育成を図ります。
そして、顧客・株主・取引先・従業員・地域社会などのステークホルダーからの信頼獲得に向けて、サステナビリティ経営に関する情報を、適時・適切かつ公平に開示するとともに、ステークホルダーとの対話を通じて、相互理解による、関係維持・構築を実践します。
サステナビリティ経営の進め方
- 本憲章を実践するために、定期的に経営計画を策定します。
- サステナビリティ憲章の主要テーマは本憲章に基づき、島津グループサステナビリティ経営実施方針の中で定め、これに基づき具体的なKPIを設定してサステナビリティ経営を実践していきます。
- 本憲章は世の中の環境変化に対応して、必要な見直しを行います。
サステナビリティ経営の考え方に関する変遷
島津グループサステナビリティ憲章の制定に際しては、社是、経営理念など島津グループにおける重要な方針や計画をベースとして、グローバルな社会課題のメガトレンドを踏まえた上で、サステナビリティ、ESG、SDGsに関わる重要な原則の理念やテーマを考慮しています。また社内外の必要性に応じて、適宜見直しも実施しています。
| 時期 | 内容 |
|---|---|
| 2017年11月 | 多様な社会課題による社会・経済および自社への影響を認識し、「CSR憲章」を制定
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| 2021年9月 | 執行役員会と取締役会での議論を経て「島津グループサステナビリティ憲章」を制定
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| 2023年4月 | 執行役員会と取締役会での議論を経て「島津グループサステナビリティ憲章」を改正
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| 2026年4月 |
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