環境教育

環境教育・訓練

階層や目的に応じて、多様な環境教育のメニューを用意しています。
一部はISO14001において実施しなければなりませんが、社内における自主的な対応として、リスク低減につながるような実践的な内容も各部門で実施しています。

1．環境一般教育

環境方針、環境マネジメントシステムの要求事項に適合することの重要性、環境影響評価の結果による有意な環境側面、事業活動に関わる環境関連法令、各年度の全社および各部門での目的・目標などの周知を図ることを目的としています。
対象は、ISO14001の認証範囲である当社およびその関連事業所の敷地内で働く全ての人々で、異動・転入者に対しても各部門で個別に実施しています。

2 ．内部環境監査員教育

毎年実施している内部環境監査を充実させるためには、内部環境監査員一人一人の力量の向上が不可欠です。そのため、内部環境監査員に対する定期的な教育を実施しており、全員が年1回必ず受講することで知識を深め、レベルの底上げを図っています。
内容は、環境関連法令の改正点や社内規定の変更点などに加え、電機・電子業界の環境リスクマネジメント研究会で開発された“環境リスク感性教育”に基づき、社内外の環境リスク事象からどのような環境影響や経営影響が生じるかを議論する演習も実施しています。
テーマとしては、廃棄物や化学物質など毎年異なる内容ですが、架空の事業所の情報や状況に基づきグループワークで模擬監査を実施し、個々の指摘事項の標準化や問題発見の着眼点などを議論しながら行います。

3 ．環境特別教育・訓練

環境影響評価の結果、優先的に取り組むべき対象として抽出された業務に携わる関係者に対する教育を実施しています。

• エコリーダー・産廃リーダー教育
  全社的に取り組んでいる「廃棄物の適切な分別」に関わる従業員をエコリーダー、生産・研究開発・営業拠点を中心とした「産業廃棄物の関連法規の順守を目的とした管理」に携わる関係者を産廃リーダーとして任命し、E-learningによる教育を実施しています。
  各種廃棄物のリサイクルの推進と適正管理を目的として、廃棄物の量やリサイクル率の推移、やそれらの推進に役立つ活動にヒントなどを社内の事例を交えた内容で構成しています。
• 省エネリーダー教育
  全社的に取り組んでいる省エネ活動について、直接エネルギーを使用する設備と対峙している「エネルギー起因のCO₂の排出」に関わる従業員を省エネリーダーとして任命し、各職場におけるCO₂削減に関する取り組みを促すよう、E-learningによる教育を実施しています。
  自らの問題発見能力と現場改善能力を高め、現場主導で省エネ活動を加速化するための教育構成としています。
• 化学物質管理に関する教育
  化学物質を適切に取扱わなければ、法令違反のみならず人的被害、環境汚染などのリスクにつながります。
  社内で定義した管理対象化学物質を取り扱う部門の代表者に対し、対象物質の入手から廃棄に至るまでの扱い方に関する教育を実施し、各部門での法令順守や安全な使用などの管理体制底上げを図っています。
  さらに、緊急時の環境負荷が大きいと社内で決定した設備においては、実践的な訓練を実施し、リスクへの対応力を強化しています。

4．新入社員環境教育

新入社員に対しても、省エネ活動や廃棄物の分別・再資源化、化学物質の管理に関する教育を行っています。特に、当社の特徴でもある、省エネ製品をはじめとしたエコラベル製品や、環境計測装置のような環境貢献製品についても積極的に紹介しています。
あわせて、当社が森林保全活動を行っている京都府南丹市の「島津製作所の森」における作業を通じて、環境活動への姿勢や理念を共有しています。

2021年度の受講者数の一覧

環境管理プログラム