環境教育・訓練
階層や目的に応じて、多様な環境教育のメニューを用意しています。
ISO14001において実施すべきものをはじめ、社内における自主的な対応として、リスク低減につながるような実践的な内容も各部門で実施しています。
1.環境一般教育
環境方針、環境マネジメントシステムの要求事項に適合することの重要性、環境影響評価の結果による有意な環境側面、事業活動に関わる環境関連法令、各年度の全社および各部門での目的・目標などの周知を図ることを目的としています。教育内容には、省エネなどの気候変動対応や廃棄物・水資源・サステナブル素材の活用など循環型社会への取り組み、製品のエコ化(環境配慮設計など)、生物多様性の保全などをわかりやすく伝えています。
対象は、ISO14001の認証範囲である当社およびその関連事業所の敷地内で働く全ての人々で、異動・転入者に対しても各部門で個別に実施しています。
2 .内部環境監査員教育
毎年実施している内部環境監査を充実させるためには、内部環境監査員一人一人の力量の向上が不可欠です。そのため、内部環境監査員に対する定期的な教育を実施しており、全員が年1回必ず受講することで知識を深め、レベルの底上げを図っています。
3 .環境特別教育・訓練
環境影響評価の結果、優先的に取り組むべき対象として抽出された業務に携わる関係者に対する教育を実施しています。
- エコリーダー・産廃リーダー教育
全社的に取り組んでいる「廃棄物の適切な分別」に関わる従業員をエコリーダー、生産・研究開発・営業拠点を中心とした「産業廃棄物の関連法規の順守を目的とした管理」に携わる関係者を産廃リーダーとして任命し、E-learningによる教育を実施しています。
各種廃棄物のリサイクルの推進と適正管理を目的として、廃棄物の量やリサイクル率の推移、やそれらの推進に役立つ活動にヒントなどを社内の事例を交えた内容で構成しています。 - 化学物質管理に関する教育
化学物質を適切に取扱わなければ、法令違反のみならず人的被害、環境汚染などのリスクにつながります。
社内で定義した管理対象化学物質を取り扱う部門の代表者に対し、対象物質の入手から廃棄に至るまでの扱い方に関する教育を実施し、各部門での法令順守や安全な使用などの管理体制底上げを図っています。
さらに、緊急時の環境負荷が大きいと社内で決定した設備においては、実践的な訓練を実施し、リスクへの対応力を強化しています。
4.新入社員環境教育
新入社員に対しても、環境問題の背景や対応の重要性を伝えると共に、共に働く仲間として、当社の環境方針や、省エネ活動や廃棄物の分別・再資源化、化学物質の管理のルール、製品の環境配慮や当社製品によるに環境貢献などについて理解いただいています。
2024年度の受講者数の一覧
教育名称 | 対象者 | 受講者数 |
---|---|---|
環境一般教育 | 敷地内で働く全ての人々 | 全員 |
内部環境監査員教育 | 内部環境監査員 | 88名 |
エコ・産廃責任者教育 | エコ・産廃責任者 | 93名 |
エコリーダー・産廃リーダー教育 | エコリーダー・産廃リーダー | 314名 |
化学物質管理に関する講習会 | 化学物質管理者、取扱者 | 298名 |
フロン排出抑制法に関する特別教育 | フロン使用設備管理責任者 | 153名 |
新入社員環境教育 | 新入社員 | 155名 |