島津製作所の経営理念である「人と地球の健康」への願いを実現するには、従業員一人ひとりが健康で安全に、そして活き活きと働くことが基盤となります。私たちは、この健康への願いの実現に向けて邁進していくことを宣言します。
2017年10月
日本再興戦略に位置づけられた「国民の健康寿命の延伸」に対する取り組みの一つとして、経済産業省と東京証券取引所は、社員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践する企業を「健康経営銘柄」として、毎年、業種ごとに選定されます。選定された企業は、企業理念に基づき、社員等への健康投資を行うことで、社員の活力向上や生産性の向上等の組織の活性化をもたらし、その結果として業績向上や株価向上が期待されます。当社は、2021、2022年と3年連続で認定されました。
なお、健康経営優良法人認定制度とは、地域の健康課題に即した取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している法人を顕彰する制度です。当社は、この制度が開始された2017年度から9年連続で認定されました。
※「健康経営」はNPO法人健康経営研究会の登録商標です。
2017年に健康宣言を制定し、運動・食事・睡眠・こころ・禁煙の5つのテーマを重点課題として、社員とその家族が日々の生活をいきいきと過ごせるよう健康維持増進を目的に活動しています。また、自社の技術を活用し、がん、感染症について取り組み、社是である「科学技術で社会に貢献する」ために安定した事業継続を目指します。
感染症拡大により生活スタイルが大きく変化し、カラダやこころの不調者の増加や生産性低下等が社会的な問題となっています。島津グループでは、社員の心身の健康確保、および生産性向上におけるワーク・エンゲイジメントの重要性を認識し、健康施策に取り組みます。
島津グループ社員が、いきいきと働き続けることができる職場環境の醸成を目指し、組織と個人の両面から生産性を高め、島津グループの持続的成長に繋げます。
実績値2022年 63.5、2023年 65.0 ／ 目標値2024年 65.2
実績値2022年 29.5%、2023年 29.2% ／ 目標値2024年 29.4%
実績値2022年 82.5%、2023年 81.5% ／ 目標値2024年 82.0%
実績値2022年 71.7%、2023年 70.3% ／ 目標値2024年 71.0%
実績値2022年 45.7%、2023年 50.5% ／ 目標値2024年 53.0%
実績値2022年 88.0%、2023年 88.6% ／ 目標値2024年 89.0%
実績値2022年 83.0%、2023年 84.0% ／ 目標値2024年 84.5%
実績値2022年 80.4%、2023年 79.9% ／ 目標値2024年 80.5%
実績値2022年 70.0%、2023年 70.3% ／ 目標値2024年 70.5%
＊実績と目標値は、すべて島津製作所の数字を示します
認知症は発症する一歩手前の状態であるMCI（軽度認知障害）の段階で気づき適切な予防を行うことで、その後の進行を抑える可能性があるとわかってきました。 MCIスクリーニング検査プラスは血中のアルツハイマー型認知症に繋がるタンパク質量を計測することでMCIリスクを評価する検査で、このタンパク質を検出する為に島津製作所の装置が使用されています。従業員への技術還元の観点から「MCIスクリーニング検査プラス」費用補助を行っています。
乳がん検診の受診率向上と乳がんの早期発見や早期治療につなげることを目的に、医療法人知音会の協力のもと、自社の乳房専用PET装置「Elmammo Avant Class」を用いた乳がん検診受診費を補助する制度を設けています。受診対象は、40歳以上の女性社員および男性社員の40歳以上の配偶者です。
社内診療所でグループ従業員を対象にした新型コロナウイルスのPCR検査を行なっています。自社の遺伝子解析装置「AutoAmp」（一般医療機器、クラスⅠ）や、検出キット「Ampdirect2019-nCoV」（体外診断用医薬品）を用いて、2021年春から当社診療所に在籍する医師・看護師などによる検査を可能にして、最短で検査当日に診断結果を報告できる体制を整備しました。主に、新型コロナウイルス関連製品の事業関係者を対象に検査を行っています。
日々の生活の中で楽しみながら歩数や体重などを記録し、また健診結果や薬の服用履歴も閲覧できる健康Webサービス「kencom」を導入しています。
自分のカラダの変化を“ミル”、身近な健康管理ツールとして、社員の約8割が登録しています。島津製作所健康保険組合に加入する配偶者も対象としており、家族一緒に生活習慣病予防に取り組みます。チームで声掛けあって取り組む「歩活」では、イベント期間中に写真投稿イベントも同時開催し、歩活の活性化、コミュケーション、未参加者への行動変容に取り組んでおります
