社内には公認心理師、臨床心理士といった”こころ”の専門家が常駐し、従業員のメンタルヘルスに関する相談に応じています。さらに、社外EAP（従業員支援プログラム）による外部相談窓口も設置し、従業員および家族がいつでも利用できる環境を整えています。

集団分析結果を事業部ごとにまとめ、トップダウンで展開・周知することにより、個別のストレス対策だけでなく、組織単位の職場環境改善に役立てています。組織の特徴に応じて、個別ヒアリングに基づく職場環境改善活動、研修の実施、メンタルヘルスアクションチェックリスト（MHACL）の活用など、様々な取組を実施しています。個人にとっての「働きがい」から、組織単位の「働きがい」へ。風通しの良い職場づくりを目指しています。

メンタルヘルスに関するリテラシー向上を目的に、各種研修（新入社員研修／全従業員対象のセルフケア研修／管理職対象のラインケア研修／他）を実施しています。セルフケアでは、認知行動療法等のプログラムをベースとしたエビデンスに基づく施策の展開を目指し、効果を測定しています。
その他、希望部署に心理職が職場を個別に訪問して研修を実施する「出前講座」も行っています。