電磁流量計検出器の上・下流両側に取り付ける環状の金具。検出器と測定流体とを同電位にするためのもの。

流体が配管等を通過する際に突起部や壁面によるエネルギーの損失。通過後、下流側で圧力が減少する。

流量計の変換器に模擬的な信号を入力し、出力を測定することでアンプ（信号増幅器）の機能を確認する作業。

検出部と変換部が一体構造となっている流量計。

実際に流体を流し、標準と比較して流量計を校正/試験すること。→実流試験

流量計に配管接続用のフランジがなく、配管側のフランジに流量計を挟み込むことによって接続する構造。=フランジレス。

流れの中に柱状の障害物（渦発生体）を置くと下流側に交互の渦が発生する現象から流量を測定する。 流体の流速と渦の発生周波数は比例関係にあるため、渦の個数を検出して流量を求める。

液体の流量を測定するための流量計。液体で満たされた閉管路に設置される流量計、気体又は固体が混合している混相流を測定するための流量計、および開水路に設置される流量計がある。

容器上部から水があふれること。流出するより多くの水を流入し、オーバーフローさせることで容器の水位を一定に保つことができる。

管路軸に対し円形同心の穴を開けた、管路を仕切る板。あるいは、これを用いて流体を流し、板の前後に発生する差圧を測定することによって流量を測定する流量計。JIS Z 8762にて形状や計測方法が定められる。

開水路（水面が大気圧に接している水路）を流れる流量を測定する流量計の総称。開水路に対し、水面を持たない水路は管路（管水路）という。

配管同士あるいは配管と流量計を接続する際に、気密性・液密性を持たせる（漏れ止め、シールする）ために使用する材料（固定用のシール材）。

本来基準器と被試験流量計の計測値の器差を求める作業。標準との偏差を求める場合にも使用されている。不確かさは付与しない（JIS B 7552「液体用流量計の校正方法及び試験方法」）。

基準器と被試験流量計に同一の流量を流し，このときの被試験流量計の測定値から基準器の値を引いた値、又は，引いた値を基準器の測定値に対する百分率（%）で表した値。基準器ではなく、標準を使用する場合の偏差も器差と表現している場合がある。（JIS B 7552「液体用流量計の校正方法及び試験方法」）通常、器差試験にトレーサビリティはない。

気体(空気・ガス)の流量を測定するための流量計。

揮発油税法に基づき製造所からの移出又は保税地域から引き取られる揮発油に対して課される税。揮発油税と地方揮発油税とをあわせて、ガソリン税といわれる。

液体の流速が早くなることで圧力が飽和蒸気圧より低くなり、小さな気泡が多数発生する現象。気泡が消滅する瞬間に強い圧力・振動が発生するため、流量計の校正・実流試験にはキャビテーションのない環境が必要。

「校正」の英訳（calibration）。「キャリブレーション」を調整や検証を含めた言葉として用いる場合があるが、本来はトレーサビリティのとれた校正値及びその不確かさを求める作業が「校正」である。
「校正」についての詳細はこちら。

流量計の電流出力側に接続できる計器（指示計、記録計など）の抵抗値の合計。許容負荷抵抗を超えて接続すると電流出力が低下し、正常に指示されない。

計測器・センサーからの信号を自動的に記録・保存する装置。

内部(接液部)に水分を残さないように処理をした状態。

内部(接液部)に油分を残さないように処理をした状態。正確な実流試験・校正の為に禁油処理が推奨される。

配管に外付けで取り付ける構造の超音波流量計。

同一条件で繰り返し測定を行った際の、測定値のバラつき。「精度」と一致するものではないが　要素の一つである。

流量計において、流体の流れを検出する機器。

対象の流量計が使用されている現場で校正を行うこと(オンサイトキャリブレーション)。

計量法によって定められる、取引・証明に用いる特定計量器の検査及び手続。校正ではないため、トレーサビリティはない。

「検定に合格した特定計量器には、経済産業省令で定めるところにより、検定証印を付する。」「政令で定める特定計量器の検定証印の有効期間は、その政令で定める期間とし、その満了の年月を検定証印に表示するものとする。」（計量法）

配管のサイズを表す呼び方（呼び径）。A呼称はミリメートル系、B呼称はインチ系で、実際の内径・外径とは異なる。例えば、A呼称で100Aは、B呼称では４Bで、実際の外径は114.3mm。流量計の検出器のサイズは、取り付ける配管の呼び径（Ａ呼称）を使用する。

被試験流量計に対して校正値及びその不確かさを求める作業。上位の標準（標準流量計、体積管及びひょう量タンク）を用いて，流量計のKファクタ、流出係数、補正係数又は偏差とその不確かさを求める。トレーサビリティがとれている。

トレーサビリティ体系図に記載されている校正用機器の校正証明書のこと。JCSS校正と校正用機器の校正証明書の関係についてはこちら。

定期的に計測器の校正を行う場合、校正を実施してから次の校正を実施するまでの期間のこと。校正周期について定められた規定は存在せず、使用者自ら設定する。
トレーサビリティ確保のために、当社では年1回の校正を推奨している。

測定管を流れる流体によって生じる「コリオリの力」を利用して質量流量を測定する流量計。コリオリ式質量流量計、コリオリ式マスフローメータともいう。

管路中に流れを絞る部品（絞り機構）を入れると、その前後（上流側と下流側）に圧力差が生じる。この圧力差（差圧）が流量の2乗に比例することを利用して測定する流量計。絞り機構にはオリフィス，フローノズル、ベンチュリ管等がある。

食品や薬品等を製造する工場内で使うため衛生度を上げる目的で作られた配管や継手、あるいはそれらに接続して使用する流量計。洗浄し易いように管の内面が研磨処理されており、簡単に脱着できるようにクランプ構造の継手(サニタリー継手)が使われる。

計測・演算した結果を任意の単位に変換し、表示する機器。
当社では指示計に表示された瞬時流量でのJCSS校正が可能です。

流量計に対象となる流体を流して校正・試験を行うこと。変換器の電気的な点検(アンプチェック)のみではないことを示すこともある。

流体の単位時間当たりに流れる質量。

壊れたり傷んだりした部分に手を加えて、再び使用できるようにすること。校正作業とは別の作業である。

酒税法に基づき酒類に課される日本の国税。

酒税に関わる流量計についての検定制度。酒類製造者が流量計を数量確認に使用する場合、その器差は0.5%以内であること。定期的（5年以内）に、基準器を使用して計量士等が行った器差試験の試験成績書の交付を受けること（酒税法「第47条 申告義務」法令解釈通達より）。

瞬時的に流れる量のこと。単位は「m3/h」「L/min」「kg/min」等。

ある特定の量の定義と合致する値（JIS Z 8103)。全く誤差のない理論値であり、実際には求められない。

上水、工業用水、農業用水などの取引・証明用として使用する流量計（計量法で規定された特定計量器）。検定合格後の有効期間は8年。

整流器。

範囲、レンジ幅（span）。信号を出力する範囲。信号レンジの上限値と下限値の差。

入力信号あるいは出力信号が、決められた範囲になるように調整する作業。信号範囲の下限値（ゼロ点）を合わせる作業はゼロ点調整という。

ごみの除去、ねじの締め直しなどのハード部分のメンテナンス。校正作業とは別の作業である。

流れを整えるために設置する装置。流れに偏りがあると流量計測に誤差が生じるため。

一定時間で流れた体積、質量を表す。単位は「m3」「L」「kg」等。

入力信号あるいは出力信号が下限値（ゼロ点）になるように合わせる作業。決められた範囲になるように調整する作業はスパン調整という。

フランジレスタイプの流量計の施工時に、流量計を配管の中心に据えるための治具。

電磁流量計において変換器と検出器の間をつなぐケーブル。検出器で発生した起電力を変換器へ伝達するなど、流量計専用のケーブル。

センサ部を配管の内部や開水路などに挿入して流速を測定する方式の電磁流量計。

流体内におかれたロータの回転速度が流速に比例することを利用して流量を測定する流量計。軸流式と接線式がある。

流体の単位時間当たりに流れた体積。

秤量法において、秤量タンクとバイパス管路との間で、その流量を乱すことなく流れを切り換える装置。

ダイバータによって流れを切り替える際、時間、形状、流れなどの非対称性、不安定性によって生じる誤差。

校正作業者以外が流量計の校正・実流試験の実施状況を現場で確認する検査。
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測定流体に超音波を伝搬させ、超音波の特性を利用して流量を測定する流量計。伝搬時間差法、ドップラー法などがある。

流量計に流入する流体を各種流量計が必要とする程度に軸対象流とするために必要な直線状の配管部分の長さ。流量計の上流側に必要な直管長を上流側直管長、流量計の下流側に必要な直管長を下流側直管長という。

電圧の変化によって信号を表す出力。流量計では、1-5V、0-1V、0-5Vなどの出力が使用され、流量計で設定されたレンジと電圧出力のレンジが対応する形で、測定流量を電圧で出力する。

所定の項目に対し、計器が正しく動作するか確認する。校正作業とは別の作業である。

流量計に電力を供給するためのケーブル。AC100V、DC24Vなどの電源と接続する。

磁場中を流れる導電性の流体から、ファラデーの法則によって発生する流速に比例した起電力によって流量を測定する流量計。

ダイバータ。

電流の変化によって信号を表す出力。流量計では、主として4-20mAの出力が使用され、流量計で設定されたレンジと4-20mAが対応する形で、測定流量を電流で出力する。

「取引若しくは証明における計量に使用され、又は主として一般消費者の生活の用に供される計量器のうち、適正な計量の実施を確保するためにその構造又は器差に係る基準を定める必要があるものとして政令で定めるものをいう。」（計量法）

実流校正装置を用いないで、流量計を校正/試験すること。一般的に流量のトレーサビリティはない。

取引量を量るために使われる計器で、特定計量器と呼ばれる。計量法に基づいた検定を受ける必要がある。

校正・試験をした際に使用した標準等がどういったもので校正・試験されたかを表す図。通常、トレーサビリティ体系図では、計量計測トレーサビリティを得ることができない。JCSS校正とトレーサビリティ体系図の関係についてはこちら

加熱された物体の冷却率が流速の関数になることを利用して流量を測定する流量計。

電圧やON/OFFなどによって発生する、主として矩形の波形の信号。流量計では、通過する流体の体積や質量に比例した個数のパルスを出すものや、流量に比例した周波数を出すものがある。

流量計のパルス出力において、1パルス当たりの質量や体積。

標準の流量計と比較することによって校正・試験をする方法。

校正・試験の対象になる流量計で、流量値又はそれに関係する量を与える計測器。

小さな流量を表す呼称。独立行政法人製品評価技術基盤機構のJCT20850「技術的要求事項適用指針(流量・流速／液体流量計・微小用流量計）」では、200g/min以下を対象としている。

液体用流量計の校正を行うときに用いられ，標準となる値を与えるもの。校正においては，標準流量計，体積管，ひょう量タンクシステムのいずれかが用いられる。また，器差試験においては，タンク，体積管，はかりと密度計との組合せ又は流量計が用いられる。

標準を与える校正用機器として用いられる流量計のこと。流量値の不確かさを明記した校正証明書又は試験報告書を備えている必要がある。

液体を蓄積し，その質量を測定することができるタンク。

秤（はかり）によって、一定時間に流れた流体を測定することによって校正・試験をする方法。

測定の結果に付随した、合理的に測定量に結び付けられ得る値のばらつきを特徴付けるパラメータ。測定された結果がどの程度確かなのかを示す指標。詳しくはこちら。

配管同士を接続するための接手の一種。
JIS10K,JIS20K,JIS7.5K,水道規格,ANSI,ASME,JPI等の規格がある。

> フランジ寸法PDFはこちら

ウエハタイプ。

浮き。面積流量計において、テーパ菅の内部の流れによる差圧で上下する可動部のこと。

流量計（Flowmeter）

検出器と変換器がそれぞれ存在する構造となっている流量計。

流量計に流れる流量を一定にするために、流体の一次側の圧力を一定にたもつこと。揚水ポンプから高架水槽に引き上げられた水をオーバーフローさせることにより、その高さを一定に保ち、高架水槽から送り出す流量を安定させる。ヘッド圧が一定であると脈動のない安定した流れで実流試験が可能になる。

流量計において、検出器からの信号をもとに任意の信号に変換して出力する装置。

流量計の校正/試験において、被試験流量計の測定値から標準の値を引いた差のこと。

流量計の校正/試験において、標準の値を被試験流量計の測定値で除した値。

流量計の校正/試験において、標準として使用する流量計。→標準流量計

質量流量計の呼称のひとつ。流量制御の機能がついたものをマスフローコントローラと呼ぶ。

流量計において、流入側のフランジ面から流出側のフランジ面までの長さ。

テーパ管内にフロートを入れ、フロートに加わる流体力と質量がつりあう静止位置から流量を測る流量計。面積流量計(Variable Area Flowmeter)の名前は、テーパ管とフロートの隙間面積が流量によって変化することから付けられた。

「政令で定める特定計量器の検定証印の有効期間は、その政令で定める期間とし、その満了の年月を検定証印に表示するものとする。」（計量法）。水道メーターの場合、有効期間は8年と定められている。

あらかじめ校正された体積を流量計に流し込むことによって校正・試験をする方法。

流量計内に構成された容器に流体の流入と流出を繰り返し、その単位時間当たりの回数と容積の積から流量を求める流量計。

流体の流速を測定する計測器。流速に特化したものを流速計と呼ぶことが多い。

流体の流れる速度。単位は「m/s」等。

流体の流れる量。単位時間あたりに流れる流体の体積または質量で表す。単位は「m3/h」「L/min」「kg/min」等。

流体の流量を測定する計測器。各種原理による流量計が存在する。

流量計等の現場計器側からテスト用信号を発生・入力し、指示計や監視装置での読み値を確認する試験。

電磁流量計の変換器と検出器を接続するケーブルのうち、検出器のコイルに励磁電流を流すための専用ケーブル。

流体力学において、慣性力と粘性力との比で定義される無次元量のこと。現象が慣性と粘性のみで支配される場合は、流れの性質はレイノルズ数のみに依存する。

米国国家規格協会(American National Standards Institute)。アメリカ合衆国の国内における工業分野の標準化組織。

米国機械学会(The American Society of Mechanical Engineers)が発行する規格。

「Critical Control Point」の略。重要管理点。HACCPという衛生管理手法において、危害分析で明らかにされた重要な危害要因を除去又は低減させるために管理する、特に重要な工程のこと。

「Cleaning In Place」の略。定置洗浄。装置を分解せず装置内部を洗浄剤等で自動的に洗浄を行うシステム。

食品製造業界のあらゆる組織に向けた食品安全システムの規格。ISO22000をベースとしてより高水準の食品安全レベルを求めている。

「Good Manufacturing Practice」の略。医薬品の製造所における製造管理、品質管理の基準のこと。

食品等事業者自らが食中毒菌汚染や異物混入等の危害要因を把握した上で、原材料の入荷から製品の出荷に至る全工程の中で、それらの危害要因を除去又は低減させるために特に重要な工程を管理し、製品の安全性を確保しようする衛生管理の手法。
詳しくはこちら。

自動車産業の品質マネジメントシステム規格。ISO/TS16949をベースにしている。IATF（International Automotive Task Force）は、品質システム要求整合化のために活動しているフランス・米国・ドイツ・イタリアの自動車メーカーと部品貿易協会のフォーラム。

国際電気標準会議（International Electrotechnical Commission）

国際試験所認定協力機構（International Laboratory Accreditation Cooperation)。試験所・検査機関を認定する機関の国際的組織。

IECによって定められた規格(International Protection standard）。JISでも採用されている電気製品の防塵・防水性能を表す規格で、IP+数字2桁で保護の度合い（保護等級、IPコード）を示す。

JIS C 0920（IEC 60529）「電気機械器具の外郭による保護等級（IPコード）」に規定された防塵・防水の保護等級（IPコード）を評価するための試験。

国際標準化機構（International Organization for Standardization）。

校正機関及び試験所が校正又は試験実施する場合に必要な要求事項を規定した規格。各種規格や要求でトレーサビリティを要求する場合には、本規格に基づいた校正や試験をもとめることが多くなっている。JCSS校正は、ISO/IEC17025を満たした校正である。

日本産業規格（Japanese Industrial Standards）。法改正に伴い、2019年7月1日より日本工業規格から改称した。

「液体用流量計の校正方法及び試験方法」。液体で満たされた閉管路に設置される流量計を対象として、校正方法及び器差試験の方法についての規格。

「気体用流量計の校正及び器差試験」。気体用流量計に対して計量トレーサビリティのとれた校正値及びその不確かさを求めるための校正方法、並びに気体用流量計の器差を求めるための試験方法についての規格。

「遠心ポンプ、斜流ポンプ及び 軸流ポンプ-試験方法」。ISO 9906を基とし、日本国内の取引方法に適合させるため、技術的内容を一部追加・修正したJIS規格。

「家庭用ガス・石油温水機器のモード効率測定法」。ガス又は石油を燃料とする家庭用温水機器の熱効率を測定するための、標準使用モード（実使用状態）を用いた測定法の規格。

公益社団法人 石油学会。JPI規格として、石油・石油化学工業用装置関係（配管、フランジなど）を制定している。

Japan Calibration Service System。 計量法に基づく校正事業者登録（認定）制度。詳細はこちら

パルス出力形の流量計が出力するパルスの周波数を、流量計を通過する流量で除した値。 体積流量に対してはpulse/L、質量流量に対してはpulse/kgの単位が用いられる。

相互承認協定（mutual recognition agreement）。適合性評価などの認定結果を複数の国が互いに承認しあう取り決め。
当社の取り組みはこちら。