地球温暖化防止

CO2排出量の実績

島津製作所の国内生産拠点および研究所の事業活動に伴うエネルギー使用量(原油換算値※)およびエネルギー起因のCO2排出量の推移を示します。
電力換算係数は経済産業省および環境省が公表している、各年度の実排出係数を用いて算出しています。(2014年度以降の実排出係数は平成26年度(2014年度)の実排出係数を用いています。)当社では継続的に全社における節電・省エネの取り組みを実施しており、2015年度は、設備の更新(変圧器や照明機器の更新)や建物の改修(断熱化)、コンプレッサーなどの運用の見直しなど、約170トンのCO 2削減の施策を実施しました。
その結果、2010年度(当社の基準年度)比でエネルギー使用量は6.5%の削減となり、連結売上高を指標とする原単位も26%改善しています。
2013年度比では、生産の増加に伴い、エネルギー使用量は1.3%増加していますが、原単位は6.9%改善しています。
また、CO 2排出量については、2010年度比で見ると当社の各拠点が立地する地域の電力換算実排出係数の値が高くなったため、48%増加する結果となりました。

※省エネ法で用いられている、エネルギー使用量を把握・評価するための数値

CO2排出量の推移(島津製作所の国内生産拠点・研究所の総計)

エネルギー使用量とエネルギー使用原単位の推移(島津製作所の国内生産拠点・研究所の総計)
※エネルギー使用原単位=エネルギー使用量/連結売上高

島津グループのCO2排出量の実績

島津グループの国内外におけるエネルギー起因のCO2排出量および地域別で集計した結果を示します。国内は島津製作所の全ての拠点と、エネルギー消費量の大きいグループ会社の製造拠点、分析会社の実績値を集計しています。海外は全ての生産拠点を含むエネルギー使用量の大きいアジア地域の9社、ヨーロッパ地域の2社、アメリカ地域の3社を範囲に含んでいます。
2015年度の島津グループのCO 2排出量は2014年度とほぼ同等の排出量を維持しました。

サプライチェーン全体における温室効果ガス排出量(スコープ別)

単位:千t-CO2

2013年度 2014年度 2015年度
スコープ1 自社で直接(燃料の使用等)排出したCO2 3 4 4
スコープ2 自社で間接的(電気の使用など)に排出したCO2 41 42 43
スコープ3 1 購入した製品・サービス 368 364 404
2 資本財 19 30 26
3 Scope1,2に含まれない燃料及びエネルギー関連活動 0 0 0
4 輸送、配送(上流) 5 5 5
5 事業から出る廃棄物 1 1 1
6 出張 3 4 4
7 雇用者の通勤 3 3 3
8 リース資産(上流) 0 0 0
9 輸送、配送(下流) 3 3 3
10 販売した製品の加工 0 0 0
11 販売した製品の使用 1,261 1,767 1,540
12 販売した製品の廃棄 1 1 1
13 リース資産(下流) 0 0 0
14 フランチャイズ 0 0 0
15 投資 0 0 0

※0は500トン未満
Cat11については、当該年度に販売された製品が10年使用されると推計して算出しています。

太陽電池反射防止膜成膜装置「MCXS」の開発

当社は、結晶シリコン型太陽電池セルの生産プロセス向けの反射防止膜成膜装置を開発しました。太陽光発電システムにおいて大きな課題とされているPID(Potential Induced Degradation:電圧誘起出力低下)※に対して高い耐性を持つ反射防止膜を成膜する装置で、太陽光の反射を抑え、エネルギーの吸収を高めることで発電効率向上に貢献します。
さらに、太陽電池を製造するためのエネルギーコストを抑えるとともに、成膜の際の原料となるガスの使用効率も高めた省エネ設計となっています。装置の高速化と小型化に加えて、メンテナンス周期を長期化することで、従来機種と比べて、消費電力はおよそ1/3、ランニングコストもおよそ1/2と、維持費・メンテナンス費の低減も達成しました。

※高温多湿の環境下で高電圧が流れると、太陽光パネルのモジュール回路内に電流漏れが発生し、出力(発電量)が低下する現象のこと。

物流におけるCO2排出量の削減

製品をお客様にお届けするまでを担う輸送時においても、CO2排出量削減の取り組みを進めています。
島津ロジスティクスサービス(株)では、トラックの積載率向上とモーダルシフト化の推進により、2011年度から累計で100t以上のCO 2排出量を削減してきました。
主な活動として、秦野出張所等の拠点間利用、貸切便貨物同士の混載化、大口路線貨物同士の貸切便化、鉄道や船舶へのモーダルシフト、強化ダンボールを使用した梱包材の軽量化などです。
2010年5月には新輸配送システム(TRINITY)が稼動し、異事業部間の輸送情報の共有化が可能となり、日々の業務の中で上記の取り組みを効率的に推進することができるようになりました。
また、輸出製品の輸送に関しても2006年度から自社の保税蔵置場利用により、トラック輸送する事なく通関処理がおこなわれ、通関後の空港や港までの輸送にはシャトル便として低公害車(天然ガス車)を2007年度から導入しています。さらに業務用車として、ハイブリッド車両の導入も進めています。
以上の取り組みによる相乗効果として、大幅な輸送費のコストダウンも得られております。

空港へのシャトル便

強化ダンボールを使用した梱包

IT環境における省エネ化

サーバ仮想化のイメージ

当社グループの各種サーバの管理を行っている(株)島津ビジネスシステムズでは、仮想サーバへの移行による省エネ化を進めています。仮想サーバとは、1台のサーバの中に複数のサーバ環境を仮想的に構築し、効率的にサーバ資源を使用するものです。これによって、電力使用量を削減するとともに、スペースの効率化や、費用の削減も図ることができます。
2012年度は26台のサーバを4台に統合しましたが、その効果として、年間で約45,500kWhの消費電力を82%削減の約8,400kWhに抑えることができたと試算しています。

タスクライトの導入

当社では、オフィスの天井の蛍光灯をエネルギー効率の良いHf蛍光灯への変更を計画的に進めると共に、各蛍光灯にプルスイッチを取り付け、不在の時には机上の蛍光灯を消すことで、省エネを図っています。
2011年度からは東日本大震災以降の節電対策の一環で、天井照明を減らし手元照明で作業照度を確保するタスク・アンビエント照明の取り組みを展開しています。消費電力の少ないLEDタイプの手元スタンドを2011年~2012年度でおよそ2,300台導入しました。

新たな建築物に対する省エネ化

2013年度に竣工した三条工場のクオリティセンター、瀬田事業所の南1号館は、建物の断熱化(外壁:サンドイッチパネル、窓:ペアガラス)に加え、執務エリアは全てLED照明としています。さらに、高効率の空調設備や変電設備を導入し、省エネに配慮した仕様で設計し建設しました。

クオリティセンター(三条工場)、南1号館(瀬田事業所)

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