小形分光器スペクトロメイト®SPG-120は明るさを重視し、最適化された自社製回折格子を搭載したモノクロメータです。

モノクロメータは、入射された光をプリズムや回折格子などの分光光学素子で波長分散させ、一定の波長範囲の波長を取り出す事ができます。光源と組合せることで出力波長を変えることのできる単色光源になり、検出器と組合せることで発光体のスペクトル分布測定装置や物質の透過・反射特性測定装置になります。

小形分光器SPG-120は、波長走査方式により、高速波長移動が可能なモータ直動型のSGP-120-REVと手動で波長設定が可能なサインバー型のSPG-120の2種類があり、それぞれについて波長範囲の異なる3種類(紫外・可視・赤外)の合計6機種をご用意しております。

豊富な周辺機器も取り揃えており、多様なアプリケーションに適用できます。装置への組込み用でご検討されている方には、SPG-120シリーズに専用設計した周辺機器などを組合せたOEM品の供給にも対応いたします。

お客様の用途に合わせたシステム構成の提案も行いますので、お気軽にご相談下さい。

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  • ・高速波長駆動タイプ(モーター直動型)
  • ・手動波長設定可能タイプ(サインバー型)





同時多波長の光強度の測定が可能なマルチチャンネル分光器(ポリクロメータ)をご希望の方は、以下の分光センサのページもご覧下さい。

>> 分光センサ(マルチチャンネル分光器、ポリクロメータ) OSSシリーズ


■ 分光計測のアプリケーション例

分光技術により得られる情報は幅広く、LED材料の評価、光検出器や太陽電池の分光感度特性評価、半導体プラズマプロセスのエッチング終点検出、蒸着プロセスの膜厚モニタリング、創薬タンパク質アレイの吸光測定など、さまざまな産業分野におけるアプリケーションに適用されています。


■ 技術資料一覧

小形分光器SPG-120の原理や特性をご理解頂くために、各種技術資料をご用意しております。以下に代表的な技術資料を示します。技術資料をご希望の方は、弊社までご請求下さい。

番号 項目 内容 文書番号
1 回折効率 回折効率は回折格子単体と分光器の光学系を含む場合で異なります。小形分光器SPG-120の光学系における絶対回折効率を仕様の波長域で、P偏光、S偏光の偏光ごとに測定した例を示します。 SPG-120S RP31-1001
SPG-120IR RP31-1033
2 出力強度 分光器を単色光源として使用する場合、分光器とランプの組合せにより波長ごとの光の出力強度は異なります。小形分光器SPG-120を各種光源と組合せた場合の光の出力強度を測定した例を示します。 SPG-120UV+
キセノンランプ
HR41-7002
SPG-120S+
キセノンランプ
RP31-1042
SPG-120S+
ハロゲンランプ
RP31-1002
SPG-120IR+
ハロゲンランプ
RP31-1034
3 F値 F値は波長により変化します。また入射ポート側と出射ポート側で値が異なります。SPG-120の特性を示します。   RP31-1003A
4 逆線分散 逆線分散は波長により変化します。また入射ポート側と出射ポート側で値が異なります。SPG-120の特性を示します。   RP31-1004A
5 分光感度測定 単色光源、強度モニタ付きファイバホルダを組合せ、市販のパワーメータを利用する事で分光感度の特性を簡便に測定できます。キセノンランプを用いて、太陽電池(多結晶シリコン)の分光感度を測定する例を示します。   HR41-7023
6 NEW
波長移動時間の比較
従来型のサインバー型SPG-120に波長駆動装置を取り付けた構成と新型のモーター直動型SPG-120-REVの波長移動時間を比較した結果を示します。SPG-120-REVはSPG-120の構成と比較して、波長移動で10倍、また1nmピッチでの微小送りの波長移動時間では半減を実現しています。   HR41-7030

■「生産性向上設備投資促進税制」のご案内

「生産性向上設備投資促進税制(以下、本税制)」は、平成26年1月20日に施行されました産業競争力強化法に基づく優遇税制です。一定の要件を満たした「先端設備」および「生産ラインオペレーションの改善に資する設備」を期間内(平成26年1月20日〜平成29年3月末日)に導入した際に、本税制の適用対象となります。
小形分光器スペクトロメイトでは、以下の機種が本税制の対象機種になります。

  対象機種:小形分光器 SPG-120-REV(紫外域用,可視域用,赤外域用)を含む可変単色光源セットなど

本税制の適用を受ける場合、確定申告時に証明書の添付が必要になります。 証明書の発行につきましては、弊社までご依頼ください。

※ 証明書の発行は、「生産性向上設備投資促進税制」の適用を保証するものではありません。
   本税制の適用の可否については、お客様にて税理士、税務署等へご相談をお願いします。

※ 本税制の詳細については、以下の経済産業省のページをご覧ください。
   http://www.meti.go.jp/policy/jigyou_saisei/kyousouryoku_kyouka/seisanseikojo.html

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